連載

地震国日本『共存の備えと対策』


≪第4回≫地震との共存【その1】

様々な建物の混在する「三大都市圏」において、被災後に実施されるものは
「応急危険度判定(避難の可否)」や「被災度判定(被害程度と再使用への工期や工事費)」 ですが
困難を極めるのは確実でしょう。
自然災害のセミナー等でも申しましたが「観測機器(加速度計)」の公共建築物への常設等の
対策は「埋立地」などにその密度の濃い配置等に大きな効果をもたらすはずです。
「傾斜した構築物」の補修方法は、前回申し上げましたが概ね下記の通りです。

‹基本原理› ‹液状化対策工法› ‹備考›
(A) 締めて固める
(サンドコンパクション) →砂をケーシング使用にて叩き押し込む
(バイブロフローテーション) →振動機と水噴射での水締め
 補給した砂・砂利での併用突き固め
(B) 水を抜く
(グラベル・ドレーン) →水の逃げ道として砂柱を作る
(ウェルポイント) →揚水管を設置して強制的に排水させる
(C) 固結させる
(注入固化) →セメント系固化材料で地盤を固める メーカー乱立
(D) 変形に抵抗させる
(地中壁工法) →高剛性のRC壁、筋かい固化壁の
 地中構築で液状化地層の変形防止
(E) その他
(杭工法) →支持地盤まで剛強な杭の打ち込み

※戸建ての場合一般的には、基礎の下に仮設の耐圧盤を設けて建物をジャッキアップし隙間に
発泡モルタルを圧入充填する工法では 約500万円以下で業界は推移している。
また、基礎の下から支持層まで鋼管杭を打ち込む「アンダーピーニング」の場合は
その費用が約1000万円以上に 膨らむこともあります。

次回・・・「≪第5回≫地震との共存【その2】

前回・・・「≪第3回≫地震は避けて通れない【その3】

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