連載
地震国日本『共存の備えと対策』
≪第1回≫地震は避けて通れない【その1】
3月11日の未曾有の『東日本大震災』で亡くなられた方々のご冥福をお祈りいたします。
『極めて稀に起こる大震災』での地震動は、大きく2つに分類されます。
１つは今回のような「海底プレートの破壊」であり、「地殻変動」によって「島弧」である
日本列島は大地震後にゆっくりとしたすべりの「余効変動データ」が蓄積されています。
連続的なプレート破壊は当然、震源域が広く帯状となりますが「破壊域」から数百kmも
離れた「地表面の堆積層」には、明らかに長周期地震動が見られました。
その結果として、「圧密沈下の終了していない埋立地」では広範囲に「液状化現象」もあり
建築基準法に規定のない「外力及び荷重」として甚大な被害をもたらしました。
もう１つは「断層ずれ」による直下型地震です。
あえて「活断層」としないのは「未知の断層」が原因であり、「活断層マップ」にないものの
活動による「ポァッソン過程の調整」とも言えるものです。
どちらになっても「地震は避けて通れない」のです。
今回の『東日本大震災』では、東京大学の地震研究所(東京都文京区)での記録をもとに
「速度応答スペクトル」の計算結果が公表されております。
地震応答では、加速度入力により計算上換算された擬似速度スペクトルであり、
振動のエネルギーを代表する波形記録であります。
今回の地震では、2004年の新潟県中越地震と同程度の強い速度応答が発生しております。
「被害の結果」から「自然災害のメカニズム」の追跡調査が「地震学者」の先生方の
ご尽力により解明され、「地質学」「建築構造学」とも連携しながら順次報告が出ます。
全国どの地域であっても、地震の洗礼を受け
「人々は復興に立ち上がり再起する」事を繰り返しています。
「古事記」の記載にある通り「島弧」である脆弱な日本列島は、文字通り「地震の巣」であり、
「火山活動」も含めて「造山運動の活動期に入っている」認識が今一度必要です。
戦後の目覚しい「経済成長期」にたまたま「洗礼」を受けなかっただけで
「成熟社会」を
享受し、「社会資本の充実」の恩恵を賜り
「快適な文化的な先進生活」だったのです。
戦後の「昭和25年(1950年)」に市街地建築規準が「建築基準法」として制定されて、
時系列に「地震被害→法改正」を繰り返し、「昭和56年(1981年)」には現在の「耐震基準」である
「新耐震」と呼ばれるものが「スタンダード」として規定されているのです。
当然、「建築士」はこの道の「プロ」なのですから、「規定の理念・背景」をしっかり自覚され
注文主に対して「安全・安心」の説明責任の重責を担うのは当然の事です。
次回・・・「≪第2回≫地震は避けて通れない【その2】」
