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長周期地震動と今後の対策『東北関東大震災から』
≪第6回≫地震との共存【その6】
「長周期地震動」による巨大な地震後の対応と対策について今後の課題です。
木造家屋～低層建物～超高層建物の混在する「三大都市圏」において、長周期地震動を
被災した場合について
いくつか記述する。
まず、東海・東南海・南海地震の「三連動地震」を受けたときの揺れと被害に対する分析は研究途上にある。
このような状況下において、
「超高層建物の崩壊」に至らしめることはないと予測されるが、今後より詳細な
検討・検証を進める必要があります。
木造家屋と低層建物の混在する市街地において「崩壊による安全な空間確保」が必ず求められる。
その際、建蔽率・容積率による建物形態から「崩壊部材のパンケーキ状態」が考えられる。
いくら現状の法体系で「全体崩壊形」が
望ましくても被災した場合にその基規準に適合しない「不適格建築物」や、
適合していても「許容」を「必要保有」を
上回る加速度が上下・水平のベクトル方向に載荷された場合、「想定外」と
なってしまうのです。
都市計画にも波及する「インフラ整備」にも課題があり、「東北関東大震災の復興計画」も全国民の理解を
得るにも大変な尽力・莫大な歳費投入とならざるを得ないでしょう。
わが国の「超高層建物」も含めて
「高層建物」「中低層建物」の躯体を構成する部材に対する「地震応答解析技術」や「損傷評価手法」などの成果取り入れを
速やかに行いその実験的・解析的研究がより充実されることが望まれています。
最後に、「地震酔い」とも言われる大きな振幅の揺れ(2m～4m)が5分以上続いた場合の
建物内にいる使用者、
居住者に与える心理的不安や生理への影響に対して、信頼すべき
データは皆無に等しいので、この「人間の生理・
心理と建物の揺れの関係を定量化」する研究を開始しなければならないでしょう。
震災時のパニックに対して「行動マニュアル」の整備とその徹底を図る定期的な「防災の訓練の実施」をすることで
少しでも心理的な支えになると考えます。重要な事は、「自然が相手」である以上予測以外に科学的論拠を
示しようがないことです。
前回・・・「地震との共存【その5】」
